「出社回帰」という言葉を目にする機会が増えている。Job総研の「2025年 出社に関する実態調査」では、出社回帰を実感している人が51.9%にのぼるという結果が出ている（「ある」25.1%、「ある予定」26.8%の合計）。一方で、Indeed Japanの調査によれば、「フルリモート」の求人検索割合は、コロナ禍前の2019年3月と比べて2025年3月時点で90.9倍に拡大している。一見矛盾するこの2つの動きから、営業・カスタマーサクセスなどビジネス職がフルリモート正社員を目指す視点を整理する。
出社回帰とフルリモート需要、矛盾するようで両方本当
出社回帰が進んでいるというデータと、フルリモートを求める動きが強まっているというデータは、一見矛盾しているように見える。実際には、企業ごとの方針の差が広がっていると捉えるのが実情に近い。出社を前提に戻す企業がある一方で、フルリモートを維持・強化する企業も一定数存在し、両者の差が以前より明確になってきていると考えられる。
なぜフルリモート求人は「エンジニア・デザイナー職」に偏りやすいのか
フルリモートの求人は、業務の性質上、成果物が可視化しやすいエンジニアやデザイナー職から広がってきた経緯がある。一方で、営業やカスタマーサクセスなどビジネス職は、対面でのコミュニケーションが重視されやすく、フルリモートの選択肢が相対的に少ないと感じられやすい。
ビジネス職がフルリモートを目指すときに意識したい視点
- 求人サイトの検索条件だけに頼らず、フルリモート実績のある企業を横断的に探す
- 「原則出社」と「フルリモート可」を明確に打ち出している企業を見分ける
- 営業・CS職に特化したリモートワーク系の転職支援を選択肢に入れる
出社回帰の流れがある中では、フルリモートの求人を見つける難易度は以前より上がっている面もある。ただし、探し方を変えることで、選択肢が全くないわけではない。
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まとめ：難易度は上がっているが、探し方次第
出社回帰とフルリモート需要の拡大は、同時に進んでいる。ビジネス職がフルリモートの正社員を目指すことは以前より簡単ではないが、探し方を工夫すれば選択肢はゼロではない。焦らず、情報を集めながら判断したい。
出典：Job総研「2025年 出社に関する実態調査」（https://jobsoken.jp/info/20250127/）、Indeed Japan調べ（https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2505/02/news049.html）
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