エンジニア転職、35歳を過ぎてからでも遅くないと言えるこれだけの理由

エンジニアの転職には「35歳限界説」という言葉がついてまわる。ただ、採用する側の視点で見ると、35歳前後で起きているのは「不利になる」ことではなく「見られる軸が変わる」ことである。何が変わるのかを整理する。

そもそも年齢での選別は原則として認められていない

日本では労働施策総合推進法により、募集・採用における年齢制限は原則として禁止されている。例外規定はあるものの、「35歳以上は不可」といった条件を表に出すことは通常できない。求人票に年齢の記載がないのは、この原則があるためだ。

つまり35歳限界説は制度上の壁ではなく、慣行や体感として語られているものである。

35歳前後で「見られる軸」が変わる

若手の採用では、伸びしろや吸収の速さが重視されやすい。一方で30代後半以降は、次の点に評価の重心が移る。

• 技術選定や設計で、何をどう判断したか
• 障害や難所に対して、どう切り分けて解決したか
• 他のメンバーやチームに、どう影響を与えたか

これらは在籍年数が長い人ほど蓄積されている。年齢が上がることは、この軸で語れる材料が増えることでもある。

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逆に、35歳以降で不利になりやすい場合

年齢が問題になるのは、次のようなケースである。

• 経験年数は長いが、担当してきた業務の範囲がほとんど変わっていない
• 実装はできるが、なぜその方法を選んだかを言葉にできない
• 現職の固有ルールに最適化されていて、外に持ち出せる経験として説明しにくい

いずれも年齢そのものではなく、経験の中身が問われている。逆に言えば、ここは準備で改善できる領域である。

35歳以降の転職活動で用意しておきたいもの

• 直近3年で関わったプロジェクトを、判断とその理由まで含めて書き出す
• 使った技術ではなく「解決した課題」の単位で経歴を整理する
• 後進の育成やレビューに関わった経験を、実績として言語化する

職務経歴書の基本形は職務経歴書、書類選考を通過させるための基本形でも整理している。

まとめ：年齢ではなく、語れる判断の量で決まる

35歳を過ぎてからの転職で問われるのは、年齢ではなく「その年数の中で何を判断してきたか」である。経験年数が長いこと自体は不利にならない。市場の状況についてはエンジニアが今転職しなくてはいけない理由3選も参考にしてほしい。

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